PC付属のOfficeは、
ほかのパソコンでも使える?
バンドル版・単体購入版・Microsoft 365の違いを、インストールできる台数と買い替え時の扱いから整理します。
バンドル版・単体購入版・Microsoft 365の違いを、インストールできる台数と買い替え時の扱いから整理します。
「Office付きのパソコンを買ったのだから、別のPCにもWordやExcelを入れていい」と思っていませんか? Officeが最初から付属するPCと、Officeを単体で購入する場合では、ライセンスの条件が異なります。
最も大切なのは、PCに付属したOfficeを別のPCへコピーして使えるとは限らないということ。製品名が同じ「Office Home & Business 2024」であっても、付属形態と単体購入形態では扱いが異なります。
代表的な日本向け製品の違いをまとめると、次のとおりです。ここでいう「単体購入版」は、PCと別に正規販売店やMicrosoft Storeで購入するリテール製品を指します。
| 項目 | PC付属の買い切り版 | 単体購入 Office 2024 | Microsoft 365 Personal |
|---|---|---|---|
| 購入方法 | パソコン購入時に付属 | Officeを別途購入 | 月額・年額の契約 |
| 使えるPC | 原則、付属したPCのみ | 日本向けの対象製品は2台 | 複数端末にインストール可能 |
| PC買い替え時 | 基本的に別PCへ移せない | 規約に沿って移行可能 | 新PCでサインインして利用 |
| 同じPCへの再インストール | 手順・条件に従って可能 | 可能 | 可能(契約期間中) |
| 支払い | PC価格に含まれる | 買い切り | 継続課金 |
※ 単体購入版の「2台」は2026年10月時点の日本向け Microsoft Store 掲載の Office Home 2024 / Office Home & Business 2024 の条件です。古い製品、購入国、企業向け契約、PCメーカー独自の提供形態では異なる場合があります。
家電量販店などで「Office付きPC」として販売されるモデルには、Officeがあらかじめセットアップされたものがあります。一般にプリインストール版(PIPC)やOEM版と呼ばれる製品です。
別のPCでも使えるライセンスとして購入したものではありません。
対応製品では規定の台数で使え、買い替え時にも移行条件が定められています。
PC付属版で大切なのは、プロダクトキーやインストーラーが手元にあっても別のPC用に権利が増えるわけではないこと。ライセンス認証時にMicrosoftアカウントが必要な製品でも、そのアカウントに登録されたからといって単体購入版へ変わるわけではありません。
ただし「Office付きPC」には、買い切り版の付属だけでなくMicrosoft 365の試用版や別途ライセンスコードのセット販売などもあります。販売ページの「付属Office」「提供形態」「利用可能な台数」「試用期間」を必ず確認してください。
2026年10月時点、日本のMicrosoft Storeに掲載されているOffice Home 2024とOffice Home & Business 2024は、2台のWindows PCまたはMacで利用できる買い切り製品です。 PC付属のOffice 2024にも同じルールが適用される、という意味ではありません。
また、Microsoftのライセンス移行ガイドには、対象のOffice 2024・2021について別のコンピューターへの移行は原則90日に1回までと記載されています。ハードウェア故障による例外があるほか、移行する場合は元のPCからOfficeを削除する必要があります。
2台用ライセンスなら、すでに2台で利用中の状態から単純に3台目へ追加することはできません。移行手順に従い、元の端末からライセンスを移す必要があります。
詳しい制限は購入時に表示されたライセンス条項で確認してください。国・製品・バージョンによって条件が違うため、海外の解説記事にある「買い切りOfficeは1台」という記述だけで判断しない方が確実です。
PC付属の買い切り版は原則不可です。2台で使いたい場合は、単体購入版やMicrosoft 365など、複数端末で利用できる製品を検討します。
旧PCに付属していたOfficeは通常、新PCへ移せません。新PCにもOfficeが付属しているか、別途購入が必要かを確認します。単体購入版なら移行条件を確認してください。
別のPCへの移行とは異なります。以前ライセンス認証に使用したMicrosoftアカウントを確認し、公式の再インストール手順に従います。リカバリー方法や法人向け製品では手順が異なる場合があります。
アプリが最初からインストールされているだけで、利用権が付属していない可能性があります。体験版なのか、製品版のライセンスが同梱されているのか、購入時の仕様とMicrosoftアカウントで確認してください。
「Office搭載」「プリインストール」「Office Home & Business 2024」「Microsoft 365試用版」などの記載を確認。PC同梱品と別にライセンスを購入したかも確認します。
WindowsならWordなどを起動して[ファイル]→[アカウント]を開き、[製品情報]の名称やライセンス状態を調べます。表示はバージョン・OSにより異なります。
Microsoft アカウントのサービスとサブスクリプションで、登録製品や契約を確認します。アカウントに表示されるだけでは、他PCへの移行権があると断定できません。
特に「Office付き」とだけ記載されているPCや古いOfficeは、販売元に品番とライセンス条件を確認するのが確実です。
いいえ。アカウントを同じにしても、PC付属版が複数台向けのライセンスになるわけではありません。
いいえ。同じPCへの再インストールは、対象製品の手順に従って行えます。事前にMicrosoftアカウントを確認しておくと安心です。
「単体購入」の日本向け対象製品は2台と案内されています。ただし同じ製品名でもPC付属版にはその条件が適用されません。購入形態まで確認してください。
PC付属版の使用権だけをPCから切り離して販売・譲渡できるとは限りません。正規ライセンスの種類と譲渡条項の確認が必要です。プロダクトキーだけの売買は特に注意してください。
複数台を頻繁に使い、常に新しいアプリが必要なら有力な選択肢です。ただし継続課金になるため、利用台数と使用期間を考えて買い切り版とも比べましょう。
製品名だけでなく、利用するPCの台数や買い替え予定も含めて選びましょう。
掲載内容は2026年10月20日時点のMicrosoft公式情報をもとに整理しています。個別のライセンス契約や購入条件を置き換えるものではありません。